オフィスのトイレをリフォームする際に気を付けるポイント5点
築年数が経過したオフィスビルでは、トイレの設備や内装に劣化が見られることがあります。トイレはテナントが日常的に利用する共用設備のため、使いやすさや清潔感だけでなく、配管や換気なども含めて改修内容を検討することが重要です。
本コラムでは、オフィスビルのトイレをリフォームする際に確認したい5つのポイントや、工事前に確認したい費用や設備のポイントを解説します。
- どんな人向け?
- 築古オフィスビルのトイレ改修を検討しているオーナー
- トイレの設備や内装の老朽化が気になっている方
- トイレ改修でどこまで工事すべきか判断したい方
- 本コラムのポイント
- トイレは内装だけでなく、配置や便器数、配管なども確認する
- 清掃や換気がしやすく、清潔に保てる仕様にする
- 建物の構造や既存設備を確認したうえで工事範囲を決める
- 結論
オフィスビルのトイレリフォームでは、見た目を新しくするだけでなく、利用人数や配管、換気、バリアフリーなどを確認することが重要です。既存設備や建物の条件によって工事できる範囲は異なるため、現地調査を行ったうえで改修内容を検討しましょう。
1.トイレの入口と共用部の位置関係を確認する
トイレをリフォームする際は設備や内装だけでなく、エレベーターホールや廊下からトイレの入口がどのように見えるかも確認します。
特に確認したいのは、次のような点です。
- エレベーターを降りた場所からトイレの入口が直接見えないか
- 廊下や共用部からトイレ内が見えやすい配置になっていないか
- トイレの入口の向きを変えたり、目隠しを設置したりして、視線を遮れるか
入口の向きを変えるなど、大きなレイアウト変更を行う場合は配管工事が必要になったり、貸室や共用部の面積に影響したりすることがあります。
そのため、現在の配置を生かしながら改善できる方法がないか確認することもポイントです。
2.利用人数に合った便器数・洗面台数を検討する
便器や洗面台の数は、利用人数やテナント構成を踏まえて検討します。
数が不足すると利用が集中する時間帯に待ち時間が発生する一方、必要以上に増やすと工事範囲が広がり、トイレに必要なスペースも増える可能性があります。
改修前には、次のような点を確認しましょう。
- 現在の便器数・洗面台数
- 各フロアの想定利用人数
- 利用が集中する時間帯の状況
- 男女それぞれのトイレの広さや配置
また、便器数については事務所衛生基準規則などの基準を確認したうえで計画する必要があります。
法令上必要な設備を確保するだけでなく、現在の利用状況も確認し、建物に合った設備数を検討しましょう。
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3.排水経路と配管の状態を確認する
トイレの配置や便器の位置を変更する場合、重要になるのが排水経路です。
既存の排水管の位置によって、変更できる範囲や必要な工事が異なります。床下や下階の天井裏を利用して配管する場合もあるため、内装だけを見て工事内容を決めることはできません。
特に確認したいのは次の点です。
- 既存の排水管や給水管の位置
- 新しい便器まで排水管を接続できるか
- 排水に必要な配管の傾きを確保できるか
- 床の段差が発生しないか
- 下階の天井裏で工事が必要になるか
既存の配管を利用できれば工事範囲を抑えられる場合があります。一方、配管の劣化が進んでいる場合はトイレのリフォームに合わせて更新を検討することもあります。
工事後の漏水や排水トラブルを防ぐためにも、着工前に配管の位置や状態を確認しておくことが大切です。
4.清掃しやすさや換気を踏まえて設備・内装を選ぶ
トイレは日常的に使用するため、リフォーム直後の見た目だけでなく清潔な状態を維持しやすいかという視点も必要です。
設備や仕上げ材を選ぶ際は、次のような点を確認します。
| 確認する箇所 | 主なポイント |
|---|---|
| 床・壁 | 汚れを落としやすく、清掃しやすい素材か |
| 便器・洗面台 | 日常の清掃やメンテナンスを行いやすいか |
| 換気設備 | 必要な換気が行われているか |
| 洗面スペース | 混雑や水はねに配慮した広さがあるか |
ニオイが気になる場合は、消臭設備を追加する前に換気設備や排水部分に問題がないか確認することも重要です。
自動水栓などの非接触設備を導入する場合も導入費用だけでなく、故障時の修理や部品交換などリフォーム後の維持管理まで考えて設備を選びましょう。
5.バリアフリーへの対応を確認する
既存のオフィスビルではトイレやその周辺に段差があったり、通路幅が十分でなかったりする場合があります。
リフォームを行う際は建物の広さや構造を踏まえ、利用しやすいトイレに改善できるか確認します。
- トイレまでの通路や入口に段差がないか
- 出入口や個室の幅を確保できるか
- 手すりを設置できるか
- 車いす利用者などに対応したトイレを設置できるか
- 緊急時の呼び出し設備が必要か
ただし、既存ビルではスペースや構造上の制約からすべての設備を追加できるとは限りません。
現在の建物でどこまで対応できるかを確認し、必要な改修内容を整理することがポイントです。
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まとめ|建物の条件を確認してトイレ改修を計画する
オフィスビルのトイレリフォームでは便器や内装を新しくするだけでなく、入口の配置、設備数、配管、換気、バリアフリーなどを確認することが重要です。
特に築古ビルでは既存の配管や建物構造によって工事範囲が変わるため、事前の現地調査が欠かせません。
また、工事費用は便器や洗面台などの設備だけでなく、配管工事や内装工事、換気設備の改修などによって変わります。見積りを確認する際は金額だけで比較せず、どこまでの工事が含まれているかを確認しましょう。
現在の利用状況や設備の状態を確認したうえで、必要な範囲からトイレのリフォームを進めることが大切です。
執筆者紹介
株式会社スペースライブラリ
設計チーム
鶴谷 嘉平
1994年東京大学建築学科を卒業。同大学大学院にて集合住宅の再生に関する研究を行いました。
一級建築士として、集合住宅、オフィス、保育園、結婚式場などの設計に携わってきました。
2024年に当社に入社し、オフィスのリノベーション設計や、開発・設計(オフィス・マンション)を行っています。
2025年10月29日執筆